俳優イ・ビョンホンに億ウォン台の追徴金が賦課された事実が伝えられて脱税疑惑が浮上した中、所属事務所側がこれを否認した。

ある媒体は28日、イ・ビョンホンと所属事務所BHエンターテインメントが昨年9月、国税庁から特別税務調査を受け、億台の税金を追徴されたと報じた。

該当メディアは、イ・ビョンホンが追徴された理由が個人と法人を利用した不動産投資などと関連があると伝えた。

また、イ・ビョンホンは母親パク氏が社内理事を務める法人プロジェクト費を通じて2018年にソウル楊平洞にある10階建てのビルを購入し、その後2021年に売却して約100億ウォン台の相場差益を享受した事実も報道した。これによると、彼は該当ビルを購入した当時、自身の資金70億ウォンに法人プロジェクト費を通じて融資を受けた170億ウォンなどを使用したという。

イ・ビョンホンの所属事務所側は、このような疑惑を否認した。この日、BHエンターテインメントの関係者は「イ・ビョンホンはこの30年間、税金に関する不祥事は一度もなかった。追徴金は広告ギャラ入金時期の差、俳優の私費で全職員に支給した賞与金を会社費用として処理した部分に対する会計処理正常化段階で発生したもの」という立場を明らかにした。

記者：チェ・ヘジン
写真提供＝キム・チャンヒョン記者

(c)STARNEWS